アメリカのドナルド・トランプ大統領就任を受けて、今年2月のニューヨークファッションウィークでは多くのブランドが政治的なステートメントを発表。

ファッションが服やアクセサリーといった単なる「モノ」ではないことを強く実感しました。

その空気がいまも続くなか、ジュエリーブランドのティファニーがトランプ大統領の環境政策に対してつっこんだ提言を行い、話題になっています。

「アメリカをパリ協定にとどまらせてください」ティファニーが意見を表明

親愛なるトランプ大統領へ

私たちはいまも、環境に対する大胆な行動を期待しています。

アメリカをパリ協定にとどまらせてください。

気候変動の惨事はリアルすぎ、我々の星と子どもたちへの脅威は大きすぎるのです。

Instagramより翻訳引用)

パリ協定とは、2015年に地球温暖化などの気候変動への対策を国際的に決めたもの。現在、190か国以上がパリ協定に参加しています。

そのなかでは、世界の温度上昇を18世紀の産業革命時代から2℃未満、できれば1.5℃未満におさえるという野心的な目標が掲げられていますが、トランプ氏はパリ協定に否定的。

大統領選挙期間中から「気候変動は中国のデマだ」などと主張し、大統領就任後も環境保護庁長官に気候変動否定派の人物を任命しています。

トランプ氏就任以降、アメリカの環境に対する姿勢は大きく変わりつつあるのです。

自分たちが正しいと思うことを発信したことに意味がある

パリ協定への考えかたは政府のなかでも割れています。たとえば大統領補佐官のイヴァンカはパリ協定残留派。

脱退するかどうかの最終的な判断が延期されているこの状況で、ティファニーはトランプ氏にメッセージを発信しました。

パリ協定そのものがいいのかどうかは専門家の間でも「非現実的」などいろいろな意見があるので、「トランプ氏が間違っていて、ティファニーが正しい」とは一概には言えません。

でもブランドとして、政治的なメッセージを出せば顧客がひいてしまうリスクもあるのに、自分たちが正しいと思うことを発信したことには意味があるように思います。

最近ではティファニー以外にも、Gapやリーバイス、Apple、Googleといった23企業が連名で、トランプ氏に対しパリ協定への残留を求める新聞広告を発表したことが話題になりました。

ますます加速する、「ファッションは思想で選ぶ」という動き

環境保護に積極的に取り組んでいるティファニー

2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることを目標として発表し、オフィスや店舗をエネルギー効率の高い設計にするなど、工夫しているそう。

パリ協定に言及したティファニーのインスタグラムには、批判的な意見もありますが、「ますます好きになった」「ありがとう」という声が全体的に多くみられます。

ファッションは思想で選ぶ、という動きが、ますます加速しているように思います。

Tiffany, Politiface, Washington Post, PopSci, C2ES

写真/Shutterstock

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